MHR.株式会社

会社も本人もご家族も不安を感じています。みんなが納得できる仕組みを制度化しておきましょう。
突然の休職申し出にも迅速に対応できます。

主治医との連携、会社指定医との連携が重要です。
しかし実際は会社に提出された診断書の内容も良く分からないまま受け取っていませんか？
医療機関との連携もサポートします。
会社が相談できる医療機関をお探しのときには信頼できるドクターをご紹介させていただきます。

規程とは約束を集めたもの
何かあったときにはお互いに約束を守れるように、最初から決めておかなければなりません。
就業規則に代表される会社の規程は、メンタルヘルスに対応できていますか？
会社を守る拠り所となるのが就業規則です。
常に最新の状態に内容を更新して何があっても対応できるように準備しておきましょう。
規程を会社の経営方針に合った内容にしていくと、自然と組織が達成の方向へ進み出します。
規程を社員のモチベーションアップにも活用できます。

欠勤や遅刻・早退を繰り返す

休職・復職を繰り返す

休職中に遊んでいるようだ

メンタルヘルス不調者だけを特別扱いしていると他の社員が不満に思っている

このまま休職させていても治る見込みがない

メンタルヘルス不調のようだが病院へ行かない

休職の繰り返しで会社の負担が大きい

これらはしっかり規程をつくることで解決します。

会社内の組織はそれぞれどのような機能があるのでしょうか。
法律で設置が義務付けられている安全衛生委員会などはきちんと機能していますか？
会社内の他の部門と連携できていますか？
それぞれの役割分担を明確にして連携の仕組みを構築しましょう。
組織がイキイキと動き始めるのが実感していただけます。

職場環境とは作業方法、仕事の質や量、職場の物理化学的環境、職場の人間関係、
組織の将来性、組織風土などを含み、広い意味でのストレス要因となりうるものです。
個人の努力だけでは改善が難しい分野で、組織全体で取り組むことが重要です。
取り組みの成果は社員全体に及ぶため、効果は無限大。やらない理由がみつかりません。

職場環境改善の効果
ＩＬＯ（国際労働機関）の報告では、ストレス対策が成功した１９事例のうち１４事例が職場環境の改善でした。
個人向けのメンタルヘルス対策の効果は一時的で限定的なのに対し、職場環境改善を通じた対策はより効果的です。

その組織にとって、そのとき必要なものを必要な分だけご提供する。
規模や業種、職種によっても必要なものは違います。
メンタルヘルス対策に取り組みたいと思っても、実際にできることは組織によっては限界があるのも現実です。
私たちＭＨＲ．は社会保険労務士が組織のサポーターとなり理想と現実のギャップを少しずつ埋めるお手伝いをさせていただきます。

経営者や担当者だけが苦しい思いをしていては継続的な取り組みはできません。
大切なのは一時的な効果を求めるのではなく、持続可能な取り組みを行うことです。

その結果

一緒に頑張りましょう。